大原孝治氏が掲げるパンパシフィックインターナショナルホールディングスの企業原理

大原孝治氏は、パンパシフィックインターナショナルホールディングスの社長を務めています。順調に成長を続けている同社は、2019年の6月決算期も増収増益を達成し、第2四半期では過去最高を記録しました。

同社は1月に社名を変更しましたが、これは海外戦略を意識してのものだそうです。米国に100店舗、アセアン地域に100店舗の展開を目指しており、そのために海外でも認識しやすい名前に変更したものと思われます。ただし、だからと言って海外に軸を移そうと考えているわけではなく、国内においても、これまで通りのスピードで成長し続けていきたいと考えているようです。具体的には、国内では2兆円、海外では1兆円の売り上げを上げられるようにしたいと大原孝治氏は述べています。大原孝治氏は、顧客最優先主義を企業原理に掲げており、これからの人口減少や少子高齢化の進む社会で生き残っていくためには、この原点に立ち返る必要があると述べています。実際に現在の成長を支えているのは、こうした考え方に基づいた経営方針で事業を行っているからでしょう。特に小売業界では、この考え方は多業種以上に重要かもしれません。もともと東京オリンピックの開催される2020年までに達成すると掲げていた目標も前倒しで達成することとなり、これはその経営方針がうまくいっていることの表れです。今後も、大原孝治氏率いるパンパシフィックインターナショナルホールディングスはこの勢いを維持したまま成長していくと思われ、その成長から目が離せません。